貿易戦争に乗ってしまった無謀 墨かけ事件が起こる国民の反感 四面楚歌となった一帯一路の失敗 深刻な債務危機と金融危機発生の岐路 暗君に導かれて「無限地獄」へ堕ちる中国 有料メルマガ『石平のチャイナウォッチ』『石平の中国深層ニュース』が 大幅加筆で今年も書籍化!刻々と変化する中国情勢を読み解く! 最高指導者として2期目に入った習近平はここまで何をしてきたのか?一言に集約すれば、従来の“秩序”の破壊に他ならない。共産党から独裁者が出ないように導入された集団指導体制の破壊、次期指導者候補を政治局常務委員に抜擢するという暗黙のルールの無視、中国外交の基本である「韜光養晦」路線の破棄などである。 なぜ習近平はここまで自国の政治的ルールをないがしろにしてきたのだろうか。彼の本当の狙いとは? 今の中国と習近平政権に対する理解を深める1冊が登場。さらにメルマガ配信時よりも大幅加筆でさらにリアル中国に迫る内容となっています。
特集 現代日本がかけられている洗脳を解く! 1 苫米地英人(とまべち・ひでと) 認知科学者 リミッターを外して真実を知る方法 2 倉山満(くらやま・みつる) 憲政史研究者 平和ボケした日本人に警告! いつまでも“やつら”の掌で踊らされるな! 3 朝倉慶(あさくら・けい)経済アナリスト 「中国製造2025とは」(「米中貿易戦争」を軸に見る世界経済の潮流・後編) 連載 副島隆彦 評論家、副島国家戦略研究所【SNSI】主宰 連載テーマ「誰も書かない世の中の裏側」 今月号タイトル:忍者の歴史と全体像を理解する(前編)~欧米人に大人気のNINJA~ 古歩道ベンジャミン フリージャーナリスト 連載テーマ「新しい時代への突入」 今月号タイトル:岐路に立つ世界 「石油ドル体制をめぐる戦争」か「新制度設立」か 船瀬俊介 地球環境評論家 連載テーマ「マスコミのタブー200連発」 今月号タイトル:中国の子210万人 シックハウス白血病死! 飛鳥昭雄 サイエンスエンターテイナー 連載テーマ「情報最前線――未来への指針」 今月号タイトル:日本は最後までトランプ大統領に盲従して崩壊する!! 安西正鷹 『みち』論説委員 連載テーマ「お金の謎に迫る」 今月号タイトル:利子の本質が派生的にもたらす影響(9) 片桐勇治 政治評論家 国際政治アナリスト 連載テーマ「日本と世界を読み解く」 今月号タイトル:時代を動かす本源――構造と歴史の特異点23 渋澤健 コモンズ投信株式会社会長 連載テーマ「変化を捉える価値視点」 今月号タイトル:新しい感性でつくる、顧客本位のサービス 金原博昭 オリオン形而上学研究所 代表 今月号タイトル:エジプトの謎 第一のトンネル《その6》 大村大次郎 元国税調査官 新連載 連載テーマ「西郷隆盛の秘密資金」 今月号タイトル:砂糖の専売と密貿易、そして贋金製造で財政再建を果たした薩摩藩
安全基準4万倍の電磁波による発ガン性! トンネル工事による環境破壊、爆発的に膨らむ建築費 国民を道連れにして暴走する国家! 導かれた先に待ち受けるのは、日本の破滅 リニア中央新幹線はリスクだらけ!! 国民が誰も気づかない間に、超巨大プロジェクトが着々と進行している。 それが、リニア中央新幹線だ。 最高時速500km。2027年には最速で40分で品川と名古屋を結び、 2037年頃には東京・大阪を1時間7分で結ぶ方針だ。 まさに夢と希望にあふれた夢の超特急。 ・・・・・・しかし、その正体は経済を破壊し、国土を破壊し、 発ガン電磁波で健康を破壊する、悪夢の“亡国”超特急なのだ。 本書で書かれた、国民にいっさい知らされていない衝撃事実を知っても あなたはリニア構想を黙って見ていることができるだろうか?
日本人は「悲観論」から脱却すべき! テレビで活躍中のトルコ人エコノミストが分析する、日本経済の未来! 新冷戦、通貨危機、日本破綻、不況etc. 米中貿易戦争、米ロ対立構造、くすぶり続けるシリア内戦、北朝鮮問題、見えない日本経済のデフレ脱却への道・・・・・・。世界経済は新冷戦の構造へと変化していると説く著者が、グローバルな視点から今後の世界経済の行方を読み、日本経済がV字回復する道を示す! 野村証券で9年間、さらに四季リサーチに入社、同社グローバルマーケティング担当執行役員という経歴をもつ著者の先見の明やいかに!? 【会社四季報の達人が教える日本経済の行方】 政治的経済的に自信を無くした日本人⇒ (こわい・・・)(こわい・・・)(ホントかな?)←マスコミのあおりに疑問を持つ人 表にみえる現象⇒ドル安、テロ、原油高、VIXトルコリラショック、日本破綻、不況?、年金 日本人にとってのブラックボックス⇒【米中新冷戦】【ETF自動取引、トルコの政治】【実は強い日本経済】
逃がせ!隠せ!払わなくていい!? 相続税は抜け穴ばかり! ~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~ 平成27年に相続税法が大幅に改正され、 それまで最低でも6000万円以上の遺産がないと 課せられていなかった相続税が、 3600万円以上の遺産があれば相続税が発生する可能性が出てきた。 3600万円というと、普通に家やマンションをもっていれば、 対象になってしまうレベルである。 税務当局は大金持ちからなかなか相続税を取れないので、 課税対象を庶民に広げて、 税収をあげようという魂胆なのである。 もちろん、われわれ庶民から見れば、こんなバカバカしいことはない。 (はじめにより) ~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~・~