経済・金融・投資
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アメリカが暴発する！ 大恐慌か超インフレだ
- 著者
- ピーター・シフ
- コード
- 9784828416809
- 発売日
- 2012/10/9
- カテゴリ
- 経済・金融・投資
人びとは何もかも上手くいっていると考えるかもしれない。株式相場は上昇し、雇用は増え続け、最悪の時期は終わった、と。でも、それは間違いだ。ニューヨーク・タイムズのベストセラー作家であるピーター・D・シフは著書『リアル・クラッシュ』で次のように述べている。今のアメリカは政府が引き起こしたインフレ・バブルを楽しんでいるが、現実的にはこれからバブルは破裂し、経済や我々にとっては悲惨な結末が待っている。刺激策として実施された何十億ドルのマネー注入が経済にとってはどのような問題であったかについて、シフは豊富な具体例を通じて解説する。アメリカ合衆国政府は、単に支出するばかりであり、負債を返済するための資金を回収しようとしない。その結果、アメリカでは全ての人びとが大崩壊に直面する。我々は中国に借金している。自分の所有する家を買い切る資金もない。しかも、ドルがアメリカへの信頼と信用力で裏打ちされた通貨という前提は間違いだ。シフが言うには、我々の仕組みは壊れており、もはや二つの選択肢しかない。我々が現在採用している選択肢では、通貨と国家は危機に陥り、完全に経済は崩壊して誰もが貧乏になる。けれども、進むべき方向を変えて、もう一つの選択肢を選べば、最初は困難が多いかもしれないが、最終的にたどり着くのは非常に魅力的なところだ。もし完全な崩壊を避けたいならば、政府の支出を劇的に縮小しなければならない。全ての政府関係の機関を解体し、資金のかかる外国へのアメリカ軍派遣は中止して国内での防衛に専念する。学生ローンは取り扱わず、住宅ローンの金利控除は廃止する。銀行や企業の救済策も止める。さらには、今まで政治家や学者が誰も主張してこなかったことを我々はやらなければならない。すなわち、アメリカは破産宣言をして負債を再編成し、新しい仕組みを一から作り直せ、と提言する。
ハイエクの大予言
- 著者
- 渡部昇一
- コード
- 9784828416670
- 発売日
- 2012/5/17
- カテゴリ
- 経済・金融・投資
税と社会保障(福祉)が一体になったらどうなるか。福祉を増やせば、それに応じていくらでも税を増やすということになる。それが一体化の意味である。たとえば医療費だけでも年間約34兆円で、毎年1兆円ずつ増えてゆくことになる。税収は約40数兆円だ。医療費の削減は選挙を考えると政治家は削りにくいであろう。同じことは生活保護費でも、失業対策費でも、その他もろもろの福祉関係のことについていえるであろう。税と一体化したらどうなる。税は限りなく高くなることだ。サッチャー首相が出る前のイギリス政府は「揺り籠墓場まで」という耳触りのよい福祉政策を40数年続けたら、IMFに救いを求めなければならないほど窮乏化したのである。あのかつて世界一の富裕国イギリスが、かつての植民地のシンガポールや、かつて貧乏国と見下していたイベリア半島の国よりも、一人当たりのGDPが低くなったのである。サッチャー首相の努力で下げ止まり、恢復した面もあるが、かつての大工業国家であることに戻ることはできずにいるようだ。ハイエク先生の指摘の予言性に改めて驚く。
2014年日本再浮上
- 著者
- 若林栄四
- コード
- 9784828416632
- 発売日
- 2012/4/1
- カテゴリ
- 経済・金融・投資
世界(日本)経済への悲観論がマスコミを席巻している。だが、それは果たして本質を突いた議論なのか？二つの問題点が指摘され得る。一つは大衆のネガティブ・エモーションに訴えることで販路拡大を目論むマスコミの詐術。そして、まるで必然のごとく悲観論を導いてしまうエコノミストたちのあまりにも微視的な経済解析手法だ。それらに対し、徒なミニマリズムに陥ることなく、大局観を持って事の本質を捉えよ、と若林栄四氏は説く。ある種の大局観に立って見るならば、世界経済は決して没落寸前などではないし、ましてや日本経済は明確に上昇トレンドに乗りつつある。では、若林氏のいう大局観とはどのようなものか。為替相場の世界で40年にもわたり鎬を削る中で確証を得た理論――つまり相場とは人為で動くものではなく、“神意”としか呼びようのないある法則性にしたがって自律的に動くものであるというセオリーから導かれたものだ。その大局観に基づいて見た場合、世界および日本経済の行方はどのように読み解かれるのか。凡百の悲観論を超えた真に傾聴すべき経済予測がここに始まる。
日本と世界はこう激変する
- 著者
- 長谷川慶太郎,三橋貴明
- コード
- 9784828416649
- 発売日
- 2012/3/31
- カテゴリ
- 経済・金融・投資
本書は「刺激的」な本である。とはいえ、徒に読者の不安感や危機感を煽りたてる本ではない。世界的にデフレが進行している現代という時代において、日本が進むべき道を照らし出す「実用的な書籍」になっている。デフレ下の国家や国民は、それまでとは異なる戦略をもって、新たな成長を目指さなければならない。すなわち、パラダイムシフトが求められるのである。90年代初頭のバブル崩壊以降、日本は世界に先駆けてデフレ経済に苦しめられてきた。さらに、アメリカを中心に不動産バブルが崩壊し、日本以外の国々までもが、今後はデフレ経済に突入しようとしている。とはいえ、日本や世界がデフレに陥るのは、別に初めてではない。デフレ期の国が何をするべきなのか。あるいは、デフレ下の政府や国民が何をするべきなのかは、過去の事例を見れば容易に理解することができる。 筆者が個人的に尊敬申し上げる長谷川慶太郎氏は、以前より「世界のデフレ化」について著作などで語られていた。長谷川氏は、デフレ下の国ではインフラ投資を積極的に行うべきとの持論を展開されているが、筆者もまったく同意見である。別に日本に限らず、デフレ下の国は「次なる経済の基盤」を築き上げるインフラ投資を拡大しなければならない。正しい意味におけるデフレに陥った国は、長期金利が下がる。長期金利が低迷する以上、政府の資金調達コストも下がる。デフレ下の国の国民は、新たな社会インフラへの投資を大々的に行う、絶好の機会を得たと考えるべきなのだ。とはいえ、現実の日本では、未だに「公共事業悪玉論」がはびこり、必要なインフラ整備や耐震化投資すらできない有様に至っている。資本主義経済は、誰かの投資なしで成長することはできない。デフレという、社会インフラ整備をする「絶好の機会」を得たにもかかわらず、日本国民はチャンスをみすみす逸し、国内では「日本は成長しない」論が蔓延している。日本国民自らが成長する意志を持たなければ、経済成長率が高まるはずがない。日本の現在の問題の多くは、成長することで解決できる。経済成長こそが、すべての解なのだ。そして、日本が経済成長を成長させるためには、国民一人ひとりが現状を正しく認識し、「成長」を意識した経済活動に従事する必要がある。